Stay-at-home policy is a case of exception fallacy: an internet-based ecological study

Natureより
ロックダウンおよび自粛生活がコロナの死者数を減らすという根拠はないとする考察。

要約

・数学的モデルではCOVID-19死亡率が自宅待機によって低下するかどうかを説明することはできなかった
・在宅滞在とCOVID-19患者数の減少に強い相関関係があることが示されていたが、2020年のコクラン系統的レビューでは、このエビデンスについて完全には確信が持てないと報告されている。数理モデルが洗練されていなかったのだ。
・フェイスマスクの使用、手洗い、早期発見（PCR検査）、少なくとも50日間の手指消毒剤の使用などを行うことで、新規患者数を減らすことができたと考えられる。
・世界をLDに追い込んだシミュレーションが疑問視されている。これらの研究では、非現実的な仮定やパラメータを用いた比較的複雑な疫学モデルが適用されており、適切に機能するとは考えられないものであった。死亡率への影響は、対照群なしで、与えられた介入の余波から直接推測された。
・COVID-19″ AND (Mobility)という用語を用いてpubmed検索を行ったところ、246件の論文が得られた。このうち35件は移動手段およびCOVID-19に関連するものであったが、移動手段の減少と死亡率を比較したものはなかった。
・アイルランドでは6月29日にパブ、レストラン、理髪店が営業しており、マスクは義務化されていなかったが2ヶ月以上経過しても死亡率スパイクは観察されずむしろ死亡率は下がり続けていた。ペルーは世界で最も厳重なLD国と言われているが、それでも9月20日までには死亡者数/百万人が最も多くなっている。

自粛の効果について懐疑的な意見が相次ぐ中、我が国の政府および東京都は票田と医師会の利権のためにエビデンス無視でロックダウンを続ける。
自分でエビデンスを検索もせずマスコミと大本営の発表を鵜呑みにする票田世代がこの国を滅ぼす。

今まで何回もブログで書いてきたが、私が最も危惧しているのは出生率の低下と若者（女性）の自殺率スパイク。
教育、産業構造の改革も進まず、現役世代が減少し出生率は低下するのだから日本の国力は近い将来目に見えて衰えるだろう。